ニュースの教科書

ジャーナリストが記事にできないホンネやつぶやきを集めた脱力系ニュースサイト

伝説の債券ディーラー藤巻健史氏。予想ハズしまくりでブチ切れた!

 

 強固な円安論者として有名なフジマキ・ジャパンの藤巻健史氏が、予想をハズシまくりでとうとう破れかぶれになってしまったようだ。

 藤巻氏はいわずと知れた伝説の債券ディーラー。モルガン銀行在籍時には、日本国債を買い続け、巨額の利益を会社にもたらした。
 その後、独立してからは一転、日本の財政危機が深刻化していることを理由に、一貫して国債価格の下落と円安を主張していた。

 だが市場は藤巻氏の予想をことごとく裏切り、超円高と国債価格のバブル的高騰(利回りの低下)が、これでもか、これでもかと続いている。藤巻氏は、ただ論評するだけでなく、自分自身も同じようにポジションを取っていると公言しており(ウソかもしれないが)、もしそれが本当なら、かなりの損失をくらっているはず。

 やはり、自身も投資しているという話は本当で、損失が膨らみ頭に血が上っているのか、最近は発言が過激になる一方。
 当初は、「円安が日本経済を救う」(2012年2月、日経)という穏やかで政策提言的だったものが、4月には「急激なインフレは不可避。ハードランディングに備えよ」(2012年4月、ロイター)という攻撃的なトーンに変化した。もっとも4月時点では「何も経済弱者を直撃するハイパーインフレを政策として掲げろと言っているわけではない」と一応エクスキューズしていた。
 だが最新のコメントでは「もう手遅れ。ハイパーインフレになって日本を再建するしかない」(2012年9月、日経ビジネス)と完全にブチ切れ。

 確かに日本国債のバブルは異常であり、「これまでに何度も海外のヘッジファンドが売りを仕掛けては失敗している」(債券市場関係者)。相場は往々にして、誰もがあきらめた時に突然反転するともいわれる。

 明治時代の日本。日露戦争後のバブル相場で、相場師の野村徳七(のちに野村證券を創業)は相場の下落に賭けていた。だが株価は狂ったように上がり続ける。徳七が新聞に「相場は狂せり」(今の相場は狂ってる)とブチ切れコメントを出したことがきっかけて相場は反転、徳七は巨万の富を得て今の野村證券の基礎を作った。だがコメントを出した徳七は、あと数日で破産というギリギリの状態だったといわれている。

 今の藤巻氏の状態は当時の徳七に近い。ゴリゴリの国債売り、円安論者であった藤巻氏が、テンパっているということは、いよいよ今度こそ国債の価格下落、円安がスタートする証拠なのでは?という皮肉な見方も出てきている。果たして藤巻氏は野村徳七になれるのだろうか?

 藤巻氏は正直な人柄で知られている。同氏は、モルガン退社後、ソロスファンドに入り、結局クビになってしまったのだが、ソロスファンドではどのように失敗したのかもかなり明らかにしている。藤巻氏は今回の顛末で自身の投資結果がどうだったのか、ぜひ公開してほしい。
 もし失敗したとしても、天才ディーラーも2回連続ヤラれることがあるなんて、人間味溢れるいい話ではないか?
 もっとも自身も同じようにポジションを取っているという話がウソだったらズッコケてしまうのだが、真相は如何に?

 - 経済

  関連記事

businessman02
10~12月期のGDPは輸出不振から予想を下回る。早くも補正予算追加との声も

 内閣府は2014年2月17日、2013年10~12月期の国内総生産(GDP)を …

no image
エアバスと防衛大手BAEの合併案に異論噴出!頓挫する可能性も

 欧州航空大手エアバスの親会社EADSと英防衛大手BAEシステムズの経営統合に、 …

wintel
業績回復も岐路に立たされるMSとインテル。旧世代IT企業はスマホを攻めるべきか?

 マイクロソフトやインテルといった旧世代IT企業の業績に回復の兆しが見え始めてい …

abe20150512
政府の財政健全化計画。増税は封印し、高い経済成長に依存するプランへ

 財政健全化計画策定に向けた政府内の議論が活発になっている。安倍首相は2015年 …

tanker
ウォール・ストリート・ジャーナルが日銀に原油を買えと大胆提案!

 米経済紙のウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が日銀に対して面白い提言を …

satsutaba02
預金封鎖と財産税が密かな話題となっている背景とは?

 終戦直後に実施された預金封鎖と財産税がちょっとした話題になっている。NHKが夜 …

eu
EUが経済成長見通しを下方修正。緊縮財政は事実上棚上げか?

 EU(欧州連合)の欧州委員会は5月3日、2013年春の欧州経済見通しを発表した …

kakusaoecd
OECDが世界の格差に関する報告書を発表。日本の課題は所得の再分配機能

 OECD(経済協力開発機構)は2015年5月21日に発表した格差に関する報告書 …

seichousenryaku201406
新成長戦略の骨子が明らかに。従来とはうって変わって構造改革的な要素が前面に

 政府の産業競争力会議は2014年6月10日、今月下旬に閣議決定が予定されている …

intelbaytrail
売上減に歯止めがかかった米インテル。次はいよいよスマホ市場を攻略?

 半導体世界最大手の米インテルは10月15日、7~9月期の決算を発表した。売上高 …