ニュースの教科書

ジャーナリストが記事にできないホンネやつぶやきを集めた脱力系ニュースサイト

伝説の債券ディーラー藤巻健史氏。予想ハズしまくりでブチ切れた!

 

 強固な円安論者として有名なフジマキ・ジャパンの藤巻健史氏が、予想をハズシまくりでとうとう破れかぶれになってしまったようだ。

 藤巻氏はいわずと知れた伝説の債券ディーラー。モルガン銀行在籍時には、日本国債を買い続け、巨額の利益を会社にもたらした。
 その後、独立してからは一転、日本の財政危機が深刻化していることを理由に、一貫して国債価格の下落と円安を主張していた。

 だが市場は藤巻氏の予想をことごとく裏切り、超円高と国債価格のバブル的高騰(利回りの低下)が、これでもか、これでもかと続いている。藤巻氏は、ただ論評するだけでなく、自分自身も同じようにポジションを取っていると公言しており(ウソかもしれないが)、もしそれが本当なら、かなりの損失をくらっているはず。

 やはり、自身も投資しているという話は本当で、損失が膨らみ頭に血が上っているのか、最近は発言が過激になる一方。
 当初は、「円安が日本経済を救う」(2012年2月、日経)という穏やかで政策提言的だったものが、4月には「急激なインフレは不可避。ハードランディングに備えよ」(2012年4月、ロイター)という攻撃的なトーンに変化した。もっとも4月時点では「何も経済弱者を直撃するハイパーインフレを政策として掲げろと言っているわけではない」と一応エクスキューズしていた。
 だが最新のコメントでは「もう手遅れ。ハイパーインフレになって日本を再建するしかない」(2012年9月、日経ビジネス)と完全にブチ切れ。

 確かに日本国債のバブルは異常であり、「これまでに何度も海外のヘッジファンドが売りを仕掛けては失敗している」(債券市場関係者)。相場は往々にして、誰もがあきらめた時に突然反転するともいわれる。

 明治時代の日本。日露戦争後のバブル相場で、相場師の野村徳七(のちに野村證券を創業)は相場の下落に賭けていた。だが株価は狂ったように上がり続ける。徳七が新聞に「相場は狂せり」(今の相場は狂ってる)とブチ切れコメントを出したことがきっかけて相場は反転、徳七は巨万の富を得て今の野村證券の基礎を作った。だがコメントを出した徳七は、あと数日で破産というギリギリの状態だったといわれている。

 今の藤巻氏の状態は当時の徳七に近い。ゴリゴリの国債売り、円安論者であった藤巻氏が、テンパっているということは、いよいよ今度こそ国債の価格下落、円安がスタートする証拠なのでは?という皮肉な見方も出てきている。果たして藤巻氏は野村徳七になれるのだろうか?

 藤巻氏は正直な人柄で知られている。同氏は、モルガン退社後、ソロスファンドに入り、結局クビになってしまったのだが、ソロスファンドではどのように失敗したのかもかなり明らかにしている。藤巻氏は今回の顛末で自身の投資結果がどうだったのか、ぜひ公開してほしい。
 もし失敗したとしても、天才ディーラーも2回連続ヤラれることがあるなんて、人間味溢れるいい話ではないか?
 もっとも自身も同じようにポジションを取っているという話がウソだったらズッコケてしまうのだが、真相は如何に?

 - 経済

  関連記事

imd
世界競争力ランキングで日本は27位。上位常連の国と日本は何が違う?

 スイスのビジネススクールであるIMD(国際経営開発研究所)は2015年5月27 …

no image
世界の中心でインフレを叫ぶ

 このご時勢にインフレなどと言ったら「お前頭がおかしいんじゃないか?」言われそう …

usagdp20131012
米国の10~12月期GDPは絶好調。だが新興国が足を引っ張り世界経済の成長は鈍化?

 米国商務省は2014年1月30日、2013年10~12月の国内総生産を発表した …

girishasenkyo
ギリシャ議会選挙で急進左派圧勝。市場の受け止め方は冷静

 ギリシャの議会選挙で、財政緊縮策の見直しを掲げる最大野党「急進左派連合」が圧勝 …

imf201701
IMFが最新の経済見通しを発表。トランプ経済についてはプラス・マイナス両方

 IMF(国際通貨基金)は2017年1月16日、世界経済見通しの改定値を発表した …

tosho05
個人投資家向けの優遇税制(日本版ISA)が前途多難な状況

 小口の個人投資家向け優遇税制である日本版ISA(少額上場株式等に係る配当所得及 …

nihonyusei
日本郵政が豪子会社で4000億円の減損。いきなり躓いた成長シナリオ

 日本郵政が買収したばかりの豪物流子会社について最大で4000億円の減損を計上す …

chikyugi
日本の1人あたりGDPが急降下。そろそろ貧しさが顕在化してくる?

 日本の1人あたりGDP(国内総生産)が大きく順位を落とし、OECD(経済協力開 …

trumpusa
トランプ政権の経済閣僚が固まる。かつての対日貿易交渉がそのまま中国版にシフト?

 トランプ次期政権の経済チームの顔ぶれがほぼ固まった。対中強硬派の人物が多く、中 …

hatarakumama
日本の「働くママ」の環境は最悪とのOECD報告。男女平等論で欠落している視点とは?

 OECD(経済協力開発機構)は17日、子供を持つ女性の給与格差に関する国際的な …