ニュースの教科書

ジャーナリストが記事にできないホンネやつぶやきを集めた脱力系ニュースサイト

村上春樹氏が再びノーベル文学賞を逃す。本当に受賞することは可能なのか?

 

 スウェーデン・アカデミーは10月10日、2013年のノーベル文学賞を発表した。受賞したのはカナダの女性作家アリス・マンロー氏で、カナダ人の受賞は初めて。有力候補の一人とみられていた日本の村上春樹氏は今年も受賞を逃した。

 ここ数年、村上春樹氏の名前が有力候補としてあがっていることから、日本におけるノーベル文学賞への注目が高まっている。
 ノーベル文学賞には正式な意味での候補者というものは存在していないため、本当に村上氏が有力候補なのかは分からない。だが、同氏の作品は世界各国で翻訳されグローバルに普及していることや、今回、受賞したマンロー氏も、英国のブックメーカー(賭け屋)による予想で村上氏とともに上位に入っていたことを考えると、村上氏が有力候補の一人であることは間違いないだろう。

 一方、日本文学がそもそもノーベル文学賞という枠組みにそぐわないという声もある。同賞は基本的に西洋文化圏に立脚していることから、西洋近代型文学でなければ評価されにくいといわれる。ところが日本の場合には、私小説と呼ばれる独特の文学形態が発達している。国内の文学マーケットでは、どちらかという私小説の方が「芸術的」であると読者には認識され、商業的にも成功することが多い。欧州や米国ではこうした形態の小説が少なく、日本の文壇はそもそも不利な状況なのだという。

 日本人でこれまでノーベル文学賞を受賞したのは、川端康成氏と大江健三郎氏の2人だが、川端氏は日本がまだ途上国であった1968年の受賞であることや、作品の内容からみて「日本文化」そのものに対して与えられた賞というニュアンスが強い。一方大江氏は西洋近代文学に分類することができるので、オーソドックスな理由で受賞した作家ということになるだろう。

 村上氏はどのような位置付けになるのかが問題だが、日本での商業的な大成功とは正反対に、同氏の小説は完全な近代西洋型文学と見なされている。その意味で同氏の作品にはオーソドックスな理由で受賞できる資格が十分に備わっている。
 同氏は、最初から英語に翻訳されることを前提に、構文や全体構成を練っているといわれており、同氏の作品はかなり周到に設計されたものといってよい。しかも、日本の「私小説」ファンをうまく取り込むための工夫もなされており、国内での商業的成功とノーベル賞受賞を両立できる、数少ない作家といわれている。

 今回受賞したマンロー氏の年齢は82歳で、すでに引退を表明した作家である。時間という評価軸も存在する可能性があることを考えると、村上氏の受賞に関しては、気長に待った方がよさそうだ。

 - 社会, 芸能 , , ,

  関連記事

no image
鳩山元首相、坂本龍一を党首に反原発政党を画策。東京はテクノポリスに!

 元首相の鳩山由紀夫氏が、ミュージシャンの坂本龍一氏を党首に迎えた脱原発新党を画 …

no image
インサイダー疑惑で露呈した証券会社の下半身接待。なぜ増えているのか?

 証券会社による一連のインサイダー取引疑惑によって、証券業界の下半身接待の実態が …

kansha
公務員宿舎の家賃を2倍に値上げ。公務員たちのトンデモなホンネとは?

 政府は、これまで批判の声が大きかった国家公務員宿舎の家賃を2倍に引き上げる方針 …

sengyoshufu
日本女性の満足度は高いというOECDの調査結果。男女平等と幸福の関係は?

 安倍政権は成長戦略の一環として女性活用を大々的に掲げており、配偶者控除の見直し …

streetlive
大阪で路上ライブ合法化の動き。だが区役所職員がアーティストを「認定」って・・・・

 大阪の自治体では、合法的に路上ライブをできるスペースをアーティストに提供し、こ …

teinensaikoyou
定年後再雇用の賃金格差は違法との判決。司法判断定着なら、現役世代の年収が減少?

 定年退職後の再雇用において年収を引き下げることは違法だとする東京地裁の判決が下 …

businessman05
生活保護との逆転現象で最低賃金見直しは必須。だが最低賃金はすでに有名無実か?

 最低賃金の改定について議論している厚生労働省の審議会において、最低賃金が生活保 …

hitomi201605
衛星ひとみの墜落事故。リスク過小評価で、設計そのものに不備との報告書

 宇宙航空研究開発機構(JAXA)は2016年5月24日、機体が破壊され、地上に …

no image
ギリシャで脱税リストを暴露したジャーナリストが逮捕。ギリシャと日本は同じレベル

 ギリシャ警察は28日、脱税者の名簿をスクープしたジャーナリスト、コスタス・バク …

ohshima
内閣府が災害対策のガイドライン見直しへ。日本で想定外のことばかり起きる理由とは?

 内閣府は、避難勧告や避難準備情報などを出す場合に自治体が参考にするガイドライン …