ニュースの教科書

ジャーナリストが記事にできないホンネやつぶやきを集めた脱力系ニュースサイト

スマホが幼児に悪影響という小児科医会の主張。もっと具体的な情報が欲しい

 

 全国の小児科医などで作る日本小児科医会は、乳幼児にスマホやタブレットで長時間遊ばせる行為は、健全な発達を妨げる恐れがあるとして、ポスターなどで注意を呼びかける活動を開始している。

 ポスターには「スマホに子守をさせないで!」と書かれており、本の読み聞かせや屋外での遊びを勧める一方、子どもにスマートフォンなどを渡して長時間遊ばせる行為に対しては注意を呼びかける内容となっている。このポスターは、全国の小児科の診療所などに配られ、待合室などに掲示されるという。

 NHKの取材に対して、日本小児科医会の松平隆光会長は、「スマホを子守の代わりにするような使い方は、悪影響が心配される。親子の直接的なふれあいや対話を大切にしてほしい」と話している。

 スマホやタブレット端末を長時間子供に使用させた場合に、何らかの影響があることは一般論としては正しいだろう。ただ小児科医会による啓蒙内容からは、スマホなどの使用が、幼児のどういった面に対して、どのような影響があるのか具体的な情報が得られない。

 よほど無神経な親でもない限りは、過剰なスマホ利用が子供に対して悪影響を及ぼすことは理解しているはずであり、むしろ、どういった行為が、どの程度、子供の発育に影響があるのかについて知りたいはずである。
 例えば、目の疲労など身体的面が大きいのか、心理的な側面なのか、またそれ以外の面なのか、データに基づく具体的な例がないと、保護者はこの情報を参考にすることは困難である。

 PCやスマホ、タブレットは知育玩具としての性格もあり、一概に子供の教育に悪影響を与えるとは言い難い。ITによる教育に積極的な米国では、こうしたITツールは、公共の場で子供が静かに振る舞うことを学習するためのツールとしても認識されている。長時間の連続使用が、身体的に悪影響を与えることは当然としても、効用とのバランスを含めた総合的な議論が必要だろう。

 こうした情緒的な警鐘が存在する一方、携帯電話などが発する電磁波の影響については、日本ではほとんど検証が行われていない。携帯が発する電磁波の影響については様々な見解があり、まだ結論を出す段階にはない。よく比較に出される欧州の厳しい基準が妥当なのかは不明だが、少なくとも日本では客観的なデータが不足していることだけは間違いない。

 新しい技術やツールに対しては、様々な意見が出てくることは当然である。だがこうした新しい技術に対して、情緒的に反応したり、逆に事業者側の説明を鵜呑みにすることは利用者の利益にならない。

 このような時に重要となるのは、データを用いた定量的な検証である。数字は時として大きな嘘を付くことを考えれば、より多角的な視点からの検証が必要なのはいうまでもない。そのためにこそ、多くの専門家による知見が求められている。小児科医会には、専門家として、ぜひこうした具体的な情報を提供してもらいたいものである。

 - 社会, 経済 ,

  関連記事

usakoyoutoukei201605
衝撃の米雇用統計。だが、もっとも影響が大きいのは米国ではなく日本経済

 米労働省は2016年6月3日、5月の雇用統計を発表した。代表的な指標である非農 …

seijouishii
マネーゲームの末、高級スーパー成城石井はローソンへ。相乗効果は未知数

 コンビニ大手のローソンが、首都圏を中心に高級スーパーを展開する成城石井を買収す …

tokyu5000
東急東横線の列車衝突事故。遠因として囁かれている車両の軽量化

 東急電鉄は2014年2月15日、東急東横線元住吉駅で起きた追突事故について記者 …

kaiho
ODAを使った新造巡視船のベトナム供与。場合によっては本末転倒にも

 政府は、中国と領有権争いをしているベトナムに対して、ODA(政府開発援助)を使 …

androidTV
グーグルが着々と進める家電のネットワーク化と人工知能化

 ネット検索最大手の米グーグルが、家電の人工知能化を急ピッチで進めている。同社が …

kigyoshakai
政府が働き方改革に本腰。だが皆があえて無視し続けるひとつの大きな問題

 政府が「働き方改革」に本腰を入れ始めている。日本企業の生産性が低いという事実は …

banri
万里の長城遭難ツアー会社は死亡事故2回目。危険ツアーが組まれる背景とは?

  中国の「万里の長城」付近で起きた日本人ツアー客4人が遭難した事故で、ツアーを …

hamada
浜田内閣参与の増税延期発言によって明らかなった、異次元緩和の波及メカニズム

 安倍首相のブレーンで内閣官房参与を務める浜田宏一米エール大名誉教授が、2014 …

toshiba03
もはや制御不能。東芝が米国原子力事業で再び巨額損失。債務超過の可能性も

 経営再建中の東芝は2016年12月27日、米国原子力事業において数千億円規模の …

takuhai
ヤマトが宅配取扱量抑制を検討。ネット通販会社による独自サービス拡大のきっかけに?

 宅配便最大手のヤマトホールディングスが、荷物の取扱量抑制の検討を開始した。この …