学会誌の女性イラスト事件から考える、オープンな現代社会を生き抜く知恵

　人工知能学会は2014年1月9日、1月発行の同学会誌表紙に掲載された女性のイラストが「女性差別」である批判されたことについて、「差別する意図はなかった」との見解を発表した。
　問題のイラストが本当に差別なのかどうかはともかく、今回の一連の出来事は、様々な価値観が交錯するオープン化された社会において組織がどう振る舞えばよいのか、有益な示唆を与えてくれている。

　批判を受けた表紙は、雑誌のリニューアルに合わせて新しい企画として採用されたもので、いわゆる「萌え系」の少女がロボットに見立てられ、電源コードに接続されて掃除をしている。これに対して女性差別ではないかと批判が多数寄せられたという。

　学会では「差別する意図はなかった」と見解を発表したわけだが、実際に雑誌の編集部では女性を差別するつもりなど毛頭なかっただろう。またこれが差別なのか？と問われれば、多くの人がそうではないと感じる可能性が高いと考えられる。
　一部からは過激なフェミニズム運動家やいわゆるプロ市民と呼ばれる組織化された糾弾活動ではないかとの声も聞かれる。

　だが雑誌を運営する組織の「利益」という観点で考えると、これに対して「差別ではない」と釈明したり、「プロ市民による組織的な活動である」と反論したところで、大きな損失となることに変わりはない。
　今回は学会という非営利組織なのであまり問題にはならないかもしれないが、これがグローバルに展開する企業であれば、一連の事件に対応する職員の人件費や機会損失だけであっという間に数億円から数十億円の損失となってしまう。

　日本人の多くが誤解しているが、オープン化された社会、あるいはグローバル化された社会というのは、外国人に対応しなければならない社会という意味ではない。国内であっても国外であっても、様々な価値観に基づく攻撃があちこちからランダムに向かってくる社会であることを意味している。
　この雑誌は学会誌であり、このようなイラストを掲載しなければ販売できないというビジネスモデルではない。つまりこういったトラブルは、その主張が正しいか正しくないかに関わらず、事前に避けることができたはずのものといえる。

　こういったトラブルを事前に予測し、回避することができるのかというノウハウは、オープンな現代社会において利益を最大化する大切な要素といえる。常に相対的に物事を考え、目的と手段を混同しないよう論理的に仕事を進めていかなければこうしたトラブルを防ぐことは難しい。「そのようなつもりではなかった」という釈明や「相手が非道である」という主張は、オープンな競争社会ではあまり意味をなさないのだ。

　下世話な例を挙げれば、どんなに相手が非道であってもセクハラであるとして訴訟をされたら、それだけで「負け」なのである。こうした世界で戦うためには、非道な相手にも一切の隙を与えない徹底的な事前対策が必要となる。そんなガチガチなことを言っていたら日常業務が回らないなどとボヤいているようでは、本当の意味で戦争をすることはできない。日本企業の活動や日本政府の外交活動においても、思い当たるフシがあるのではないだろうか？

　今回の事件は、グローバル社会あるいはオープン化された社会の特質を知るという意味で、多くの組織において参考となるはずである。