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北京に引き続き、パリでも深刻な大気汚染。原因は本当に自動車なのか?

 

 中国の北京に引き続いて、フランスのパリで大気汚染が深刻化している。フランス政府はパリ市内への車の乗り入れを規制する措置を行っているが、今のところ目立った効果はない。
 とりあえず自動車の排気ガスがヤリ玉にあがった形だが、自動車の規制は無意味だとする見解もある。いずれにせよ、先進国では消滅したと思われていた大気汚染がいまだに大きな社会問題であることを印象付ける形となった。

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 欧州は歴史的な暖冬となっており、フランスではここ数日、かなり暖かい日が続いていた。気温の上昇と無風が重なり大気汚染が深刻化したという。
 フランスでは自動車の排気ガスがその主な原因とみなされており、パリ市内では3月17日から自動車のナンバープレートによる乗り入れ規制が始まった。偶数と奇数の自動車は1日おきに運転することができなくなっている。ディーゼル車の割合いが極めて高いことも深刻化に拍車をかけているといわれる。

 一方、中国の大気汚染の最大の原因は自動車ではなく、郊外にある工場や発電所で燃やされる石炭といわれている。石炭が原因の場合には空が黒っぽい色になるといわれており、中国の状況はまさにそれに該当する。また夜間でも汚染が深刻化するという状況からも、それをうかがい知ることができる。石炭による大気汚染は産業革命以後、多くの工業国が経験してきたことであり、19世紀のロンドンやパリは常に空が薄暗かったといわれている。

 これに対して、自動車が原因の大気汚染は戦後の石油社会がもたらしたものである。自動車は主に昼間に動くことや、太陽光と反応して光化学スモッグ発生させることから、昼間に汚染が深刻化することが多い。日本も昭和40年代には、光化学スモッグが大きな社会問題となっていた。

 ただ自動車の排気ガスは技術革新によってめざましく改善しており、最近の自動車が排出する排気ガスはもはや一般的な大気の水準と変わらない水準といわれている。
 このためフランスでは、本当に自動車の排気ガスが原因なのか疑問視する声も出始めている。中国ほどではないにせよ、暖房用の石炭や暖炉の排気など、古典的な汚染物質はまだ存在しており、自動車を制限するだけでは効果がない可能性もある。

 大気汚染は、多くの先進国においてすでに過去のものと考えられてきた。以前ギリシャのアテネで大気汚染が社会問題になったことがあったが、欧州ではかなり貧しい部類に入るギリシャ特有の問題と思われていた。しかし、フランスで深刻な大気汚染が発生しているという現状は、気象条件が変われば、先進国でも容易に大気汚染が引き起こされる可能性があることを示唆している。

 日本では中国からの汚染物質の飛来が大きな問題となっているが、日本自身が大気汚染を引き起こす可能性についても、まったく無縁ではいられないのかもしれない。

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