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国内でも遺伝子検査サービスが普及の兆し。利用者が注意すべき点

 

 遺伝子解析技術を使い、自宅にいながらにして各種の病気に対するリスクを知ることができる便利なサービスが日本でも普及し始めている。

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 サービスの利用方法はいたって簡単。サービス申し込み後に送られてくるキットを使い、唾液などを綿棒に付けて送り返すと、1カ月程度で様々な病気の発症リスクを知らせてくれる。ほとんどのサービスがネットに対応しており、結果をWeb上で確認できるようになっている。

 東京大学系のベンチャー企業であるジーンクエストが提供するサービスは価格が4万9800円。約200項目の病気に関するリスク知ることができる。女性向け健康情報サイト「ルナルナ」の運営会社であるエムティーアイは、グループ会社を通じて同様のサービスである「ディアジーン」を提供している。胃がんや肺がんなど8種類のがん遺伝子を解析する基本コースは9800円からと安価だ。このほかにも、同様のサービスを提供する企業が続々と参入している。

 自分がどのような病気にかかりやすいのかについて知ることができれば、その情報に基づいて生活スタイルを改善していくことが可能になる。こうしたサービスが普及すれば、国全体の医療費抑制にも貢献するかもしれない。

 ただしこれらのサービスは万能ではない。遺伝子解析で分かるのはあくまで危険因子だけであり、将来の発症を予想するものではないことを利用者はよく理解しておく必要がある。

 遺伝子解析によって、発症リスクをもっとも明確に把握できるのは、卵巣がんや乳がんであるといわれているが、両者はサービスから除外されている。これらの疾患は、特定遺伝子を持っていると発症する確率が極めて高く、検査を行えば医療行為である「診断」に該当してしまう可能性があるからだ。
 遺伝子解析の精度がそれほど高くない疾患しか、こうしたサービスの対象にはならないため、あくまで結果は参考値である。評価基準もバラバラであることから、サービスによって異なる結果が出る可能性もある。

 また一部からは、こうしたサービスが、婚約者に対して検査を強要するといった目的に使われることを懸念する声も出ている。米国では医療保険の加入に対して検査が強要される可能性があったため、こうした行為を禁止する法律がすでに制定されている。

 日本ではこれからガイドラインを作るという状況であり、十分な対応が出来ている状態とはいえない。こうしたサービスを健全な形で普及させるためにも、しっかりとしたルール作りが必要だろう。

 - 社会, IT・科学

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