ニュースの教科書

ジャーナリストが記事にできないホンネやつぶやきを集めた脱力系ニュースサイト

昆虫に対する若者の嫌悪感が増加。一方で飢餓対策から昆虫食への関心も高まる

 

 虫を素手で触ることができない若者が増加しているという。一方で、世界的な食糧難を解決するには、昆虫食が最適という専門家による驚きの指摘がある。昆虫食は現実的なものなのだろうか?

konchushoku02

 大阪府高等学校生物教育研究会の調査によると、高校生に対して「昆虫に素手で触れることができるか」とを聞いたところ、「できる」と回答した生徒は42%だった。25年前の1989年には70%だったことを考えると、ここ25年で激減したといってよい。都市化によって幼少期に昆虫に触れる機会が減ったことが原因と考えられる。ちなみにヘビを触れないという人は、今も昔も約23%でほとんど変わらない。

 昆虫に対して嫌悪感を持つ人が増える一方で、国際的には専門家による驚きの指摘がある。人間が昆虫食を実施すれば、世界的な食糧不足は一発で解決するというものである。

 昨年、国連食糧農業機関(FAO)は、世界の飢餓対策として昆虫食を推奨する報告書を発表している。昆虫はタンパク質などの栄養価が高く、どこにでも生息し、すぐに増殖することができるため、環境への負荷が少ないという。

 確かに、先進国の食は想像を絶する水準で資源を浪費している。世界中で生産されるトウモロコシなどの穀物のほとんどは、食用ではなく肉牛を育てるための飼料として使われている。牛肉1キロを生産するのに必要な飼料は8キロにも及ぶ。

 牛肉1キロなど人間は一瞬で食べてしまうが、8キロのトウモロコシがあれば相当の人数を養うことができる。我々は牛丼一杯のために大量の穀物を浪費しているのだ。肉食をやめて、昆虫からタンパク質を摂取すれば、世界の飢餓問題はあっという間に解決するという。
 ちなみに昆虫は恒温動物ではないのでエネルギー効率が高く、昆虫1キロの育成に必要な飼料は2キロでよいという。

 日本にはイナゴを食べる習慣が存在することも影響しているのか、昆虫食を実施している人は結構多い。ブログなどで味を報告している人もいるが、基本的にあっさりしていて美味しいという。だが、ネックになるのはやはり形。
 多くの人が食べるということになった場合、虫であれば問答無用でダメなのか、それとも形が見えなければOKなのかは何ともいえない。

 夏が到来し、山にいく機会が増えるこの季節、果たして昆虫を食することができるのか、自問自答してみるのもよいかもしれない。少なくともイナゴを食べたことがない人は、いい機会なのでトライしてみるとよいだろう。

 - 社会, IT・科学 , ,

  関連記事

idennsikensa
国内でも遺伝子検査サービスが普及の兆し。利用者が注意すべき点

 遺伝子解析技術を使い、自宅にいながらにして各種の病気に対するリスクを知ることが …

seigadai
韓国政府が若者の海外就職と海外起業を推奨。一部では「棄民政策」との声も

 韓国の朴槿恵次期大統領は11日、ソウルで開催されているグローバル就業博覧会を訪 …

kourousho
マクロ経済スライド制という奇妙な名称の制度がスタート。年金は実質減額へ

 2015年から年金の本格的な抑制が始まる。年金財政の破たんを防ぐためには、必須 …

softbankken
ソフトバンクの決算が絶好調。ようやく携帯電話が繋がるようになるか?

 ソフトバンクが31日、半期決算を発表し、具体的な数値は公表しなかったものの、通 …

sony
ソニーがiTunesに楽曲を提供開始。とうとうAppleの軍門に下る。

 ソニーは7日、米Apple社が運営するiTunesストアにおいて子会社のソニー …

businessman02
平均給与は何と24年前と同水準。日本がひたらすら生産性を下げてきた理由は雇用維持

 アベノミクスで賃上げが期待されているが、足元ではまだまだ賃金減少が続いている。 …

no image
マニュアルにないから避難しない。児童74人を見殺しにした教員の信じられない思考回路

 東日本大震災の津波で宮城県石巻市立大川小学校の児童74人が死亡した問題で、とう …

apple2016q2
iPhone初の販売台数減少でアップルは減収減益。だが市場の注目はすでに次のフェーズに

 これまで快進撃を続けてきたアップルがとうとう減収減益の決算を発表した。ただ、中 …

blackbyte
ブラックバイトに対抗する労働組合が結成。効果はどの程度あるのか?

 長時間労働の強制や賃金未払いなど、学生アルバイトに対する不当な扱いに対抗する労 …

kodomohinkon
子供の貧困対策。広告宣伝費に税金2億円をバラ撒き、集まった寄付はわずか2000万円

 子どもの貧困対策として政府が設立した基金が、予想通り、本末転倒な状態となってい …