ニュースの教科書

ジャーナリストが記事にできないホンネやつぶやきを集めた脱力系ニュースサイト

昆虫に対する若者の嫌悪感が増加。一方で飢餓対策から昆虫食への関心も高まる

 

 虫を素手で触ることができない若者が増加しているという。一方で、世界的な食糧難を解決するには、昆虫食が最適という専門家による驚きの指摘がある。昆虫食は現実的なものなのだろうか?

konchushoku02

 大阪府高等学校生物教育研究会の調査によると、高校生に対して「昆虫に素手で触れることができるか」とを聞いたところ、「できる」と回答した生徒は42%だった。25年前の1989年には70%だったことを考えると、ここ25年で激減したといってよい。都市化によって幼少期に昆虫に触れる機会が減ったことが原因と考えられる。ちなみにヘビを触れないという人は、今も昔も約23%でほとんど変わらない。

 昆虫に対して嫌悪感を持つ人が増える一方で、国際的には専門家による驚きの指摘がある。人間が昆虫食を実施すれば、世界的な食糧不足は一発で解決するというものである。

 昨年、国連食糧農業機関(FAO)は、世界の飢餓対策として昆虫食を推奨する報告書を発表している。昆虫はタンパク質などの栄養価が高く、どこにでも生息し、すぐに増殖することができるため、環境への負荷が少ないという。

 確かに、先進国の食は想像を絶する水準で資源を浪費している。世界中で生産されるトウモロコシなどの穀物のほとんどは、食用ではなく肉牛を育てるための飼料として使われている。牛肉1キロを生産するのに必要な飼料は8キロにも及ぶ。

 牛肉1キロなど人間は一瞬で食べてしまうが、8キロのトウモロコシがあれば相当の人数を養うことができる。我々は牛丼一杯のために大量の穀物を浪費しているのだ。肉食をやめて、昆虫からタンパク質を摂取すれば、世界の飢餓問題はあっという間に解決するという。
 ちなみに昆虫は恒温動物ではないのでエネルギー効率が高く、昆虫1キロの育成に必要な飼料は2キロでよいという。

 日本にはイナゴを食べる習慣が存在することも影響しているのか、昆虫食を実施している人は結構多い。ブログなどで味を報告している人もいるが、基本的にあっさりしていて美味しいという。だが、ネックになるのはやはり形。
 多くの人が食べるということになった場合、虫であれば問答無用でダメなのか、それとも形が見えなければOKなのかは何ともいえない。

 夏が到来し、山にいく機会が増えるこの季節、果たして昆虫を食することができるのか、自問自答してみるのもよいかもしれない。少なくともイナゴを食べたことがない人は、いい機会なのでトライしてみるとよいだろう。

 - 社会, IT・科学 , ,

  関連記事

wakamono
2000年を境に若者の意識は急激に変化した。厚労白書が示す日本社会の本質的転換点

 若者の意識は社会の変化を敏感に反映するといわれている。最新の厚生労働白書を見る …

no image
財務省の調査で地方公務員の厚遇ぶりが明らかに。だが問題の本質はそこではない。

 地方公務員の平均給与が国家公務員を6.9%上回っていることが財務省の調査で明ら …

asukuru
アスクルの火災。経営への影響は限定的だが,今後のサービス競争では不利に

 火災が続いていたアスクルの物流倉庫がようやく鎮火した。現時点において、事故の原 …

ibmrometti
苦戦続くIBM。人工知能に市場は反応せず、ドル高がダメ押し

 米IBMは2015年4月20日、2015年1~3月期の決算を発表した。売上高は …

applewatch
アップルの7~9月期決算はiPhone6効果で好調。今後の注目は事業ポートフォリオ

 米アップルは2014年10月20日、2014年7~9月期の決算を発表した。売上 …

office
待遇がよい正社員ほど不満タラタラ。人材会社のアンケート結果が示す意外?な結果

 大手人材サービス会社のエンジャパンが自社サイトの利用者に対して行った、月収とそ …

sasago
トンネルだけでなくドライバーも劣化?仮復旧の笹子トンネルで追突事故が連続発生

 天井版の崩落で通行止めになり、下り線の対面交通で仮復旧したばかりの中央自動車道 …

narogo01
ロケット「羅老」号の再打ち上げ日が決定。相変わらず韓国人はロケットに近づけず

 トラブルで打ち上げが延期となっていた韓国初の人工衛星搭載ロケット「羅老(ナロ) …

kokuritsukyogijo
創造か破壊か?新国立競技場のあまりの奇抜さと巨大さに各方面から異論噴出

 2020年の東京オリンピック開催が正式決定したことで、メイン会場となる新国立競 …

no image
中国漁船団襲来で注目を浴びる、AIS(船舶位置情報システム)界のGoogleは中国企業

 尖閣諸島問題における日中対立である中国企業がちょっとした話題になっている。   …