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米国の若者の7割が兵役不適格。肥満などが主な原因だが、装備ハイテク化の影響も

 

 米国の若者の約7割が、何らかの理由で兵役の対象にならないという現実が話題となっている。肥満や薬物、顔のタトゥーなどがその理由だが、装備のハイテク化が急速に進んでおり、数学力や読解力の問題もかなり大きいと考えられる。

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 米紙が報道したところによると、米国で軍隊に志願するための要件は、高卒もしくは同等の学力証明、軍が実施する学力テストへの合格、体重や身長などの身体的基準があるという。さらに、顔など特定部位にタトゥーをしていないことや、ボディピアスをしていないこと、精神疾患がないことなどもチェックされるという。

 米国防総省によると、米国の17歳から24歳の若者のうち、約7割が何らかの条件に抵触し、本人が入隊を志願したとしても、軍に入れない状態であるという。
 入隊できない理由としてもっとも多いのが身体的、学力的な問題で28%がこれに該当する。肥満で身体基準をクリアしないケースや数学力、読解力でクリアしないケースが多いという。最近目立っているのがタトゥー。

 米国では35歳以下の若者でタトゥーを入れている割合が3割に達するとの調査もあり、タトゥーがかなり浸透している。軍人でもタトゥーを入れている人は多いが、顔面のタトゥーなどは禁止されている。だが新兵の志願者でこうした特定部位へのタトゥーが理由で拒否されるケースが増えているという。

 だがもっとも影響が大きいのは、数学、読解力スキルと考えられる。米軍はここ10年で兵器のIT化を急速に進めている。最前線の歩兵はネットワークで結ばれており、IT機器を駆使しながら、リアルタイムで状況判断や意思決定を行う必要がある。このため、一定以上の能力がないと、兵器をうまく使いこなせない。

 米国では、大学院に行くための奨学金を目当てに入隊する低所得層出身の学生も多く、実はこうした優秀な人材が、装備のハイテク化を現場で支えてきた面がある。今後はロボット兵器の本格的な導入で、ハイテク機器に対する知識がさらに必要になってくる可能性が高い。高度な専門知識を持つ人材へのニーズは高まる一方だ。

 景気が回復してくると、学生ローンが組みやすくなり、軍に行かなくても進学の道が開けてくる学生も出てくる。こうした中で、どのように兵卒を確保するのか、国防総省にとって大きな課題といえそうだ。

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