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アップルの4~6月期決算。中国向けiPhoneが引き続き堅調であることを確認

 

 米アップルは2014年7月22日、2014年4~6月期の決算を発表した。売上高は前年同期比6.0%増の374億3200万ドル(約3兆7900億 円)、純利益は12.3%増の77億4800万ドル(約7850億円)と増収増益になった。iPhoneの中国向け販売の増加が寄与した。

 apple 前四半期の決算では、中国移動通信(チャイナモバイル)経由のiPhone販売が伸びたことで、利益率の改善が確認されていた。今回の決算では、中国向けの販売がさらにどの程度伸びるのかという点に注目が集まっていた。

 主力のiPhoneの販売台数は13%増の3520万台。前回は17%増だったので、多少伸びは鈍化しているものの、引き続き中国での販売が堅調であることがはっきりした。中国向けの売上高は前年同月比で28%増となっている。一方でiPadの販売は1327万台と9%の減少となった。

 中国など新興国向けに比較的単価の安いiPhoneの販売を増やすという図式なので、販売台数の増加ほどに売上高は増えていない。しかし、台数の増加に伴って原価率の引き下げには成功しており、同社は、前回決算と同水準の約60%という原価率を維持している。

 同社の利益率がもっとも高かった2012年には53%という驚異的な原価率だったが、薄利多売の製品ラインナップにシフトしていることを考えると、60%の原価率は高く評価してよいだろう。

 しかしながら、この決算内容について市場が高く評価しているかというと、必ずしもそうではない。同社に対する市場の期待はあまりにも大きく、今回の決算についても、中国向け販売の大幅な増加が一部からは期待されていた。その意味で、今回の決算内容についてはサプライズがないという評価につながる可能性もある。

 仮に一部投資家の失望を誘ったとしても、中国向け販売が今後とも堅調に推移する可能性がさらに高まってきた。同社の業績はしばらくの間、安定的に推移することになるだろう。

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