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旧地名が防災に役立つという話は本当か?

 

 広島で発生した大規模な土砂災害をきっかけに、土地が持つリスクに対する関心が高まっている。今回、災害が発生した地域は、古い地名が、土砂災害を連想させる名前であったことから、旧地名を知ることが防災に役立つという話がネットを中心に広まっている。

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 確かに地名には、その土地の環境を表したものが少なくない。東京では渋谷や四谷、赤坂など、谷や坂の付く地名が多いが、この3つの場所はすべて急な坂と谷が連続した地形となっている。赤坂地区に隣接する溜池は、かつて貯水池があった低い土地である。

 東京一帯は、海に隣接し埋め立てによって出来たエリアと、武蔵野台地と呼ばれる岩盤の高台(いわゆる山の手)のエリアに大別される。
 一般的には、埋め立てたエリアは地震の際に揺れやすく、高台の方が揺れにくいといわれている。また高台の中にも、川などによって浸食されたエリアがあり、低地の部分には柔らかい地層が集積し、相対的に地震や水害に対し脆弱といわれている。

 こうした土地が持つ本来の状況を地名が示しているケースは多く、特に区画整理をする前の古い地名には、その傾向が顕著である。住む場所を選択する際、旧地名はひとつの参考材料にはなるだろう。
 だが、こうした、古い地名だけにこだわり過ぎるのも考え物である。同じ名前でも由来が異なっており、自然災害とは関係ないというケースもあるからである。

 よく新興住宅地で「丘」がついているところは、以前のイメージを変えるために意図的に命名された証拠だといわれるが、丘がつく地名のすべてが、そのような環境とは限らない。すべての土地の由来を正確に把握することは不可能に近いと考えてよいだろう。

 また災害は単一の種類だけではないことも十分に考慮に入れておく必要がある。災害には様々な種類があり、発生頻度も様々である。ひとつの災害は別の災害を引き起こす可能性もあるので注意が必要だ。

 地層として地震には弱い場所ではあっても、コンクリートの建造物が多く、建物の間隔が広い場所は、相対的に被害が少ない可能性が高い。逆に地震に強い場所であっても、木造住宅が密集していると、火災のリスクは一気に高まることになる。
 二次災害による被害も大きく、道路のアクセスや物資を集積できる場所が近くにあるのかどうかも、最終的な安全性に大きく関係してくる。

 東日本大震災以後、津波に焦点を当てた避難訓練が多く行われているが、地震による被害は津波だけとは限らない。津波にとって有効なプランは、他の災害に対して有効である保証はなく、ひとつの災害にこだわりすぎるのは本末転倒といえるだろう。

 このところグーグルマップと自治体の防災情報を組み合わせるなど、ITを使った情報提供の取り組みが活発になっている。事前にどのような災害が発生する可能性があるのか十分に検討した上で、住む場所がどの種類の災害に弱いのか、時間軸も含めて、総合的に判断することが重要である。

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