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がんの5年生存率のデータを公表。部位や地域によってかなりのバラツキ

 

 国立がん研究センターは2015年9月14日、がん患者の5年生存率のデータを公表した。部位によって生存率に大きな違いが見られたほか、地域によっても数字にバラツキがあることが明らかとなった。

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 調査対象となったのは、2007年における全国177施設の17万症例。一般的に治療の目安とされる5年生存率を算出している。
 すべてのがんにおける5年生存率は64.3%だった。部位別では、乳がんがもっとも生存率が高く92.2%、大腸がんは72.1%、胃がんは71.2%。肝臓がんは35.9%、肺がんは39.4%だった。日本人がもっともかかりやすいのは、男性は胃がん、女性は乳がんだが、両者の治療成績は比較的良好である。一方、肝臓がんと肺がんの治療成績はかなり悪く、部位によって大きな差があることが明らかとなった。

 同調査では都道府県別の生存率も公表されている。もっとも高かったのは東京で74.4%、もっとも低かったのが沖縄で55.2%だった。地域によって治療成績に大きな違いがあるように見えるが、必ずしもそうとは言い切れない。
 こうした統計データは、母集団の数によって大きくブレる可能性があり、症例が少ない地域の場合には、結果の不確実性が高まってくる。発見時のステージ、年齢、治療方法によっても生存率は変わる。あくまですべてを包括したデータとして理解することが重要だろう。

 さらにいえば同じ5年の生存期間でも、高い生活水準を維持できる期間が長かったケースと、ほとんどの期間において苦しい治療が続いたケースでは、患者の負担は大きく異なる。最近は単純な生存期間ではなく、QOL(クオリティオブライフ)を考慮した上での生存期間を重視する傾向も高まっている。

 がんは患者によって状況が様々であり、数字で一括りにすることは難しいが、それでもこうしたマクロ的なデータは患者が治療方針を決定する上で重要な指針となるだろう。
 治りにくいと判断される部位に発病した場合と治りやすいと判断される部位に発病した場合では、治療に対する根本的な考え方が変わるのは当然のことである。特に苦しい治療であればなおさらである。

 がんはすでに日本の国民病であり、2人に1人が罹患し、3人に1人ががんが原因で死亡している。こうしたデータは患者本位の治療を実現するためにも、より積極的に公開していくことが重要と考えられる。

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