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地震予知は可能なのか?期待される大気イオンなどを使った新しい予知方法

 

 東日本大震災における津波の被害が甚大であったことから、国や自治体では、津波を前提にしたマニュアルの整備など、各種の津波対策に追われている。だが地震による災害は津波だけとは限らない。日本人は危機に対して冷静な対処ができないらしく、現在でも津波に対する軽いパニック症状を起こしているようだ。津波以外のこと以外には関心が向かないようである。

 だが首都圏や東海地方、関西圏において大地震が発生するリスクは確実に高まってきている。特に首都圏の場合には、直下型地震となる可能性も高く、津波よりも家屋の倒壊や火災などの危険性が高い。津波の犠牲者をこれ以上出さないように努力することは大事だが、目の前のは次のリスクが迫っていることを忘れてはならないだろう。

 地震を事前に予知することができれば、被害をかなり軽減することができるはずだ。だが、これまで国が巨費を投じてきた地震予知システムは今回の震災ではまったく機能せず、事実上予知が不可能であることを証明してしまった。というよりも、現在の方法では予知は不可能であるにも関わらず「原子力ムラ」ならぬ「地震予知ムラ」の学者や公務員らが、予知が可能であるかのように喧伝し、予算を獲得していたというのが正しい姿だ。

 では本当に地震予知は不可能なのだろうか?それは必ずしもそうではない。従来とはまったく別の手法を使った予知システムの研究が一部では進められており、多少の可能性も見えてきている。
 新しい予知手法にはいろいろなものがあるが、主流となりそうなのが、大気中のイオン濃度の変化を予知に利用するというものである。大地震の前後には、地下の地盤が動き、そこから大量のイオンが大気中に放出される。そのイオンの量や種類を分析し、地震との因果関係をつかもうというわけである。

 大気中のイオンと地震に何らかの相関性があることは以前から指摘されてきた。巨大地震の前には地震雲が現れるという「伝説」があるが、大気中のイオンの変動が事実だとすると、あながち地震雲の話もウソとは言い切れなくなる(写真は阪神淡路大震災の前に出現したといわれる地震雲)。
 だがこの大気イオンの研究については、従来の予知システムの利権を脅かすとして、学会から圧力がかけられてきた。このため予算がほとんどつかず、十分な研究が行われてこなかっというのが実情なのである。
 大気イオンを予知につかうシステムでは、何らかの形でイオン濃度を測定し、その分布から地震の規模や場所を推定するというやり方が考えられている。だがイオンの濃度変化と地震の発生はかならずリンクするわけではなく、場所の絞込みもまだ十分なレベルとはいえない。

 だがこういった予知システムにおいて、100%の精度などそもそもあり得ない。何度も経験を積むことによって、精度を向上させていくものである。最近では民間会社でも予知サービスを提供することが出てきている。現在のところは、これらのサービスを購入しても確実に予知ができるわけではないが、予知研究への協力という意味で、サービスの購入を考えてみるのもひとつの方法だろう。

 - 社会

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