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大雪予想がハズれ鉄道は逆に大混乱。前代未聞の事態は日本社会劣化の象徴

 

 2月6日に関東地方に大雪が降るという気象庁の予報に基づき、JRなど鉄道各社は間引き運転などの対策を実施したが、ほとんど雪は振らず交通は逆に大混乱となった(写真はイメージ)。

 気象庁は5日の段階で、東北から西日本にかけて広い範囲で大雪になると予報し、東京23区での積雪量は10センチを超えるとしていた。実際、6日には関東地方の広い範囲で雪にはなったものの、当初気象庁が予報していた 「大雪」とはほど遠い結果に終わった。

 ここ数年、気象庁の予報が外れる事例が多発している。原因は全世界的に気象のメカニズムが変化したから。気象予報はハイテクのイメージがあるが、基本的には過去の事例をパターン化して予測するという古典的なもの。気象のメカニズムが根本的に変化してしまうと、新しいメカニズムでの事例が蓄積されるまで、予報は当たりにくくなってしまう。
 気象学そのものが、過去データのパターン化を中心にしたものなので、気象庁の予報が当たりにくくなっていることはある程度やむを得ないことである。

 だが問題なのは、予報が当たりにくくなっていることをもっともよく自覚しているはずの気象庁が、その事実を国民にまったく説明していないことである。しかも、天気予報のTV番組などでは、明日は気温が上がるので熱中症に注意すべきであるとか、日照時間が長いので貴重な日差しを有効活用すべきといった、本来の気象予報から逸脱した言動が目立つようになっている。

 気象予報は科学的見地に基づいて予報をするのが本来の目的であって、生活アドバイザーではない。予報に基づいてどう行動するのかは、個人が責任を持って決めるべきことである。

 その意味で、気象庁の予報を鵜呑みにし、ダイヤに混乱を生じさせたJRの責任も重い。10センチ程度の積雪は想定の範囲内であり、もし実際に雪が降った場合には、それに対応できる体制を整えておくのがスジである。大雪になるかもしれないという、あいまいな予報に基づいてダイヤをいちいち変更していたのでは、公共共通機関である意味がない。

 以前は鉄道会社が、事前の予想だけでダイヤを変更することなどなかった。今回の大雪騒動は、劣化が進み、危機管理能力をなくしている日本社会の現状を反映しているのかもしれない。

 - 社会, IT・科学

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